2025.05.16

【テレワークとサステナビリティ】パンデミックを経て見えた働き方と環境負荷の関係

ハマタロウ博士1号

新型コロナウイルスのパンデミックは、私たちの働き方に大きな変化をもたらしました。その最たるものが「テレワーク（在宅勤務）」の普及です。感染拡大防止のために急速に導入が進んだテレワークですが、同時に環境への負荷軽減にも一定の効果をもたらしたことが注目されています。
この記事では、パンデミック以前・パンデミック期間中・ポストコロナ期（アフターコロナ）の状況をふまえ、テレワークとサステナビリティの関係について解説します。

パンデミック以前
パンデミック期間中（コロナ禍）
ポストコロナ期（アフターコロナ）
これからの働き方と地球環境
- SDGs視点で見るテレワークの意義
まとめ

パンデミック以前

出社が当たり前だった時代

新型コロナウイルス流行以前（2019年以前）、多くの企業ではオフィスへの出社が基本でした。都心部への通勤により発生するCO2排出、ビルの空調・照明にかかるエネルギー消費、紙の使用量など、日常的に多くの資源を消費する働き方が当たり前になっていました。テレワークは一部の業種で試験的に導入される程度で、広く普及してはいませんでした。

パンデミック期間中（コロナ禍）

テレワークの急速な普及と環境負荷の低減

2020年以降、感染症対策としてテレワークの導入が一気に進みました。これにより、次のようなサステナブルな効果がもたらされました。

通勤の削減によるCO2排出量の減少：公共交通機関や自動車による移動が激減。
オフィス稼働率の低下による電力消費の削減：空調・照明・エレベーター等の使用頻度が下がる。
紙使用量の減少：書類の電子化が進み、印刷が減少。

実際に、環境省の調査によると2020年の都市部の大気汚染物質（NO2など）は、一時的に大幅な減少を記録しました。これは一因として経済活動や通勤の減速があると考えられています

出典：大気環境モニタリング実施結果【環境省】

ポストコロナ期（アフターコロナ）

出社回帰とハイブリッドワーク

2023年頃から、感染リスクの低下とともに徐々にオフィス回帰の流れが強まりました。完全リモートから、出社と在宅を組み合わせた「ハイブリッドワーク」が主流になりつつあります。しかし、すべてが元に戻ったわけではなく、多くの企業がオフィス面積の縮小やフリーアドレス化を進め、効率的な運用を模索しています。

この流れは、次のようなサステナビリティの観点からも継続すべき価値があります。

必要最小限のオフィス稼働によるエネルギー削減
通勤頻度の削減による交通混雑・排出ガスの抑制
従業員のワークライフバランス向上による精神的な健康と生産性の両立

これからの働き方と地球環境

テレワークの経験を通じて、企業も働く人々も「環境への負荷を減らしながら生産性を維持・向上させる」可能性を実感しました。今後は、サステナブルな働き方の選択肢としてテレワークをどう活用していくかが重要な課題です。
企業に求められるのは、単なる業務効率の追求ではなく、環境への責任も含めた経営判断。出社を前提としない働き方が、結果として企業の脱炭素戦略にも貢献することを意識したいところです。
一方、従業員も在宅勤務での電力使用やICT機器の管理方法など、個人としての環境配慮の意識が今後ますます問われることになります。

SDGs視点で見るテレワークの意義

テレワークは、SDGs（持続可能な開発目標）の観点からも大きな意味を持ちます。特に以下のような目標との関係が注目されています。

目標8「働きがいも経済成長も」
柔軟な働き方の促進により、育児や介護との両立、地方移住など多様なライフスタイルの実現を後押しします。これにより、人材の流動性や生産性向上にも寄与します。

目標11「住み続けられるまちづくりを」
都市部への過度な集中が緩和され、地域間の人口分散やインフラ負荷の軽減にもつながります。

目標13「気候変動に具体的な対策を」
通勤削減やオフィス稼働の抑制によって温室効果ガス排出量の削減に貢献します。

このように、テレワークは環境対策だけでなく、社会課題や経済活動にも好影響を与える「トリプルボトムライン（環境・社会・経済）」を支える施策といえます。

【企業のためのSDGsガイド】なぜ目標達成が必要なのか、そしてどう取り組むべきか

まとめ

テレワークは“環境配慮型働き方”への第一歩！

テレワークは、単なる非常時の働き方ではなく、サステナブルな社会をつくるための重要な鍵です。パンデミックを経た今だからこそ、企業・個人ともに環境負荷を意識した働き方を見直すタイミングかもしれません。

そして、働き方を見直すうえではオフィスのあり方も重要です。オフィス移転や縮小、拠点分散などをお考えの企業には、賃貸オフィス情報をわかりやすく提供する「貸事務所ドットコム」がおすすめです。エリア・坪数・予算に応じた検索が可能で、環境配慮型のオフィス選びにも対応しています。

「貸事務所ドットコム」とは、東京・横浜エリアの賃貸オフィスビルが簡単に探せる、オフィス探しに特化した検索サイトです。創業50年以上の不動産会社、(株)サンエスコーポレーションが運営しており、初めてオフィス物件を探されるお客様、物件探しの時間がないお客様でも直接現場に足を運ぶことなく、物件探しができるように、サイト上で分かりやすく正確な賃貸情報を掲載しています。サイト未掲載の非公開物件も多数ございますので、オフィス物件探しは、ぜひ「貸事務所ドットコム」にお任せください。

オフィス移転のご相談はこちら